理学療法士の年収は高い/低い？過去と比べて上がった/下がった？

「理学療法士の年収は低い」となんとなく思っている人は多いのではないでしょうか。

この記事では実際のデータを見ながら、本当に理学療法士の年収が低いのかを明らかにしていきたいと思います。

目次

・現場の平均年収

・過去10年間での年収推移

・予想される未来

・生き残る方法

早速ですが理学療法士の平均年収は【418.9万円(平均年齢33.9歳)】となっています。

この金額は、給与所得者全体の平均年収【436.4万円(平均年齢46.7歳)】より低めとなっています。

金額としては約20万円ほど低いようです。

※参考：厚生労働省『令和2年 賃金構造基本統計調査（職種）第１表　職種（小分類）、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）』（e-Stat)

金額だけでの比較をすると低いですが、平均年齢も低いことを考えると単純に理学療法士の年収が低いとは断定できません。

では世代別に年収を見た際にはどうなるのでしょうか。

20代では約20万円、30代では約25万円,40代では約30万円低いようです。

※独自に算出したデータのため参考程度にお願い致します。

上記の結果から理学療法士の年収が低いというのは確かに言えそうです。

ではこの平均年収は過去と比較して上がったのでしょうか。それとも下がったのでしょうか。

理学療法士の平均給与は10年間で約20万円増加しています。

一方、日本全体の平均年収は約35万円増加しているようです。

そのため約15万円の差が開いているようです。

現在の平均年収の差は約20万円のため、このうちのほとんどが10年間の間にできた差と言えるでしょう。

背景には理学療法士資格保有者数が急増しているということがありそうです。

少子化社会の日本において若い資格保有者数が急増するのは異常なことと言えます。

ではこれから理学療法士の年収が日本全体の平均年収より多くなることはあるのでしょうか。

答えは…ない　です。

なぜか。

医療機関におけるリハ職というのは下記の仕組みになっています。

①日本の医療は国民皆保険という巨大な国の制度で成り立っており、国の財政を圧迫しているため、削れる所は削るという思想。

②国民皆保険は国民が納めた保険費用によって賄われているため、費用を払う側の民間企業に勤めている人よりもらう側の医療従事者が過剰に多い金額を貰うことはできない。

③理学療法士は日本という人口減少社会において、今後もどんどん数が増えていくと予想されており、2040年には供給が需要の1.5倍になるという職種。

これらの理由から医療保険下の理学療法士の年収が日本全体の平均年収より多くなることは考えづらいというのが現状です。

ではどうすれば良いのか？

その答えの一つは一般企業で働くということです。

先程、日本の医療保険は国の財政を圧迫しているため、削れる所は削ると言いましたが、医療・介護・ヘルスケア分野は少子高齢化の日本において、唯一成長が見込める産業です。

そのため、最近は様々な業界の大手企業が参入をしてきています。

一方で、今までは医療資格を持った人が一般企業で働くということがありませんでしたので、企業側にはそのような医療に精通した人材が不足しており、求められています。

理学療法士はまさに不足した「一般企業で働く医療資格保持者」に最適です。

医療保険下では供給が勝っていますが、ヘルスケアなどの分野では圧倒的に足りていません。

是非一般企業で働くことに興味がある方は下記からご相談ください。

私達は一般企業で働きたいと思う、理学/作業療法士の力になります。

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