理学療法士の将来はどうなる！？理学療法士数から見えること

皆さんは理学療法士の将来についてどう考えていますか？

「国家資格だから安定」「高齢化社会だから仕事はなくならない」「理学療法士の数は年々増えており不安」などなどポジティブに考えている人もいれば、ネガティブに考えている人もいるのではないでしょうか。

今回は実際の理学療法士数から将来どうなるのかについて見ていきたいと思います。

まず現状の理学療法士数の数は約15万人となっています。

※平成29年度の資料のため、現在は約20万人

グラフを見ていただければ分かるように平成19年から10年間で約2.5倍になっていることが分かります。

平成19年には累計でも6万人しかいなかったですが、現在は毎年約1万人の理学療法士が誕生していることを考えると、どれだけ急速に数が増えているかがわかるかと思います。

また今後もこのままのペースで資格所有数が増加していくことが予測されています。

では将来的に理学療法士はどうなるのでしょうか。

厚生労働省が出している資料では、2040年には医療分野の理学療法士の供給数は需要数の約1.5倍になるという試算が出ています。

これは完全に理学療法士が余る買い手市場となるということです。

では買い手市場になると今理学療法士として働いている人にはどう影響があるのか。

簡単です。給料が下がります。

世の中の物事は需要と供給のバランスによって成り立っています。

供給が需要の1.5倍もあるとその物事の価値は確実に落ちます。

そのため将来的に理学療法士の給料は今よりも下がっていくことが予想されます。

では給料が下がらないために、生き残っていくためにどうしたらいいのか。

簡単です。「理学療法士」として働くことをやめればいいのです。

ただこれは理学療法士を辞めろということではありません。

「理学療法士」として一括りにされる働き方を辞めればいいということです。

厚生労働省が発表している資料ではあくまでも医療分野の理学療法士数が余ると言っています。

では理学療法士が活躍する場所は医療分野だけでしょうか？

違います。介護分野や行政、ヘルスケア、医療IT企業などなど様々あります。

そもそもリハビリテーションとは「能力低下やその状態を改善し、障害者の社会的統合を達成するための、あらゆる手段を含む」とWHOでは定義されています。

医療機関で働きましょうとは一言も言っていません。

既に上記のような働き方をしている理学療法士の方もたくさんいます。

また、企業側も理学療法士の価値に気づき始めており、採用の窓口を開いています。

飛び込むなら今がチャンスです。

今回は理学療法士の将来について人数をもとに見てきました。

医療分野で「理学療法士」として一括りに働き方をしている方は、将来的に給料が下がっていくことが予想されます。

一方で、医療分野以外にも活躍する場所はたくさんあります。

医療分野以外で働くことに興味がある方、今の働き方を続けることに不安がある方は是非一度ご相談ください。

実際に企業で働く理学療法士がキャリアについてご相談に乗ります。

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